取組詳細

施策 進捗
状況
達成率
教育戦略
GCPの開設 A
「学士課程教育機構」設置 A
創価コアプログラムの充実と教養教育の体系化 A
「学生ポートフォリオ」の導入 A
「書く力」「伝える力」を養成する科目の設置 A
「新キャリアカリキュラム」開始 A
学内外におけるeラーニングコンテンツの拡充 D
大学科目群のカリキュラム変更(SOKAP21) A
カリキュラム改革のロードマップ作製 A
プレイスメントを活用した言語・非言語対策科目の設置 C
学生によるキャンパスツアーの実施 A
社会福祉専修設置 A
3年次修了時に「ジュニアペーパー」を提出する科目の設置 C
「総合学習支援センター」の開設 A
看護学部開設 C
より深い学びを促すアクティブ・ラーニングの展開 C
国際教養学部開設 A
理工学部共生創造理工学科開設 D
「初年次教育推進室」設置 D
21世紀型スキル・コンピテンシー養成を目指す共通科目の構築 C
学部組織の再編 P
入学前準備プログラムの充実 D
「学部・修士5年一貫教育プログラム」導入 D
高大接続と入試改革 D
ICT教育の新展開へ向けた環境の整備 P
施策 進捗
状況
達成率
研究戦略
私立大学戦略的研究基盤形成支援事業開始 D
次世代共同研究プロジェクト開始 D
研究費傾斜配分全学導入 D
学内研究助成金制度導入 D
教員の総合的業績評価システムの導入 A
2011年度以降のFD活動方針策定 A
研究倫理委員会による審査制度改善・整備 D
創価教育研究所の強化 D
大学院の再編成 P
研究活動における不正行為防止強化 D
競争的資金の増額 D
「研究推進センター」開設 D
「創価教育国際会議」開催 P
施策 進捗
状況
達成率
学生支援戦略
キャンパス全面禁煙化の実施 C
出席確認システムの完全導入 A
全学キャリア委員会設置 C
進路仮決め制度導入 A
進路の数値目標明示 D
アパート生・自宅生支援 A
学生寮アドバイザー制度の導入 D
奨学金制度の拡充 A
「学生生活ポリシー」決定 A
新宿-創大 シャトルバス運行 A
教職員の対話力の強化 D
「課外活動ガイドライン」の発表 D
学生寮の国際的展開 C
100円朝食 A
地方Uターン(Iターンを含む)希望者への進路・就職活動支援 D
学生の就業力育成に関わる支援の強化 D
留学生へのキャリアサポート D
施策 進捗
状況
達成率
国際戦略
海外諸大学との教育プログラムの拡充 A
「日本語・日本文化教育センター」設置 A
英語で授業を行う「Japan Studies Program」の充実 A
「短期日本語・日本文化研修プログラム」の提供 A
英語中位レベル対象の「海外留学コース」開設 D
認定留学制度開始 C
派遣留学生の拡大 D
受け入れ留学生の拡大 D
留学のための英語プログラム(ESA)開設 C
キャリアのための英語プログラム(ECD)開設 C
ISEP加盟による海外派遣の実施 C
多辺的な大学ネットワークへの参加 D
海外交流校と記念行事開催 D
渡日前入学許可制度、条件付入学制度 A
海外教育拠点形成(韓国他) D
教職員構成員のグローバル化 D
「グローバル・コア・センター」の開設 C
シラバスの英語化 A
国内多文化体験プログラム検討 C
留学生への奨学金制度の拡充 A
English Trackの展開 A
学内文書英語化推進プロジェクト D
大学院「平和・世界市民教育研究科」(仮称)の設置 P
施策 進捗
状況
達成率
通信教育
通教改革「新カリキュラム導入」 A
通信教育部制度改革 A
学習支援推進室等設置 A
eラーニングの活用 P
通教文学部開設 P
施策 進捗
状況
達成率
広報計画・ステークホルダー対策
ブランディングの推進 C
ステークホルダー連携推進室の設置と地域連携センターを中心とした社会連携の推進 P
ホームページリニューアル A
積極的な情報発信・情報公開 C
インナーコミュニケーションの強化 D
「ブランディング戦略2015-20」の策定 C
卒業生対応セクション強化(校友課) D
「創立50年史」完成 P
創立50周年記念行事 P
施策 進捗
状況
達成率
管理運営計画
危機管理体制の構築 D
コンプライアンス強化 A
大学院委員会再編 A
大学教育研究評議会設置 A
「学長室会議」設置 A
職員の業績評価制度開始 D
事務局のリストラクチャリング D
女性教員支援準備室 A
ガバナンス強化のための施策(省力化・組織再編・意思決定の迅速化) D
施策 進捗
状況
達成率
キャンパス・財政計画
学内情報インフラ整備・強化 A
図書館の情報拠点機能強化 A
総合建設委員会設置/キャンパス整備・再開発 A
「財政計画検討委員会」設置 C
中央教育棟等建設事業計画 A
中長期財政計画の策定 P
創立45周年寄付事業 A
「創立50周年寄付事業」実施 P