取組詳細

研究戦略

競争的資金の増額

取り組み開始時期 2015年4月
狙い・目標 本学の研究力の客観的評価の向上
測定・評価の基準 科研費の獲得件数および金額の増加、受託研究等の採択実績の向上
測定・評価の方法 ・実施3年間で学部別、教員別の科研費実績を分析 ・政府系受託研究の採択状況を分析
取り組みによる貢献
  • 知力の向上
  • 人間力の向上
  • その他
進捗状況①
  • 30%
  • P
  • D
  • C
  • A

進捗状況②

2017年度レポート

現状の詳細・課題

科研費については、研究計画調書コンサルティング制度や採択実績のある研究者の調書を閲覧できる制度などを設けたことにより、応募件数(過去4年間で10件増)・採択件数(過去4年間で6件増)も着実に増加してきた。また、2017年度には新規採択件数は25件で、継続を合わせた採択数は66件となり過去最高となった。
受託研究については、2015年度に、科学技術振興機構(JST)と国際協力機構(JICA)の研究プロジェクトである地球規模課題対応国際科学技術協力プログラム(SATREPS)に工学研究科・戸田龍樹教授が採択。2016年度に、日本医療研究開発機構(AMED)の研究プロジェクトに理工学部・西原祥子教授、木下聖子教授が参画、また、宇宙航空研究開発機構(JAXA)との共同研究に教育学部・桑原ビクター伸一教授が参画するなど、政府系受託研究等への参画が増加している。

今後の取り組みスケジュール

2017年度 研究推進センターの開設、担当する部会でこれまでの施策の検証を行う。
2018年度 検証を行った施策について改善を図り、実施する。
(具体的な施策)
・学内研究費の傾斜配分率の増加(教育経費を定額支給し、その他の傾斜率を高くする)
・セミナーの開催(調書書き方説明会・相談会)※出席条件をつける
・コンサルティングの強化(前年度不採択課題のブラッシュアップ)
・「外国人研究者」「女性研究者」「若手研究者」「大学院生」の積極的な申請 など